マーケティング戦略・顧客理解
AIで買う人は25.6%。会社は下調べの段階で落ちる
公開 2026.11.08
11月5日に楽天インサイトが公表した調査で、直近1年にAIを使って買った人は25.6%だった。ただし期待の1位は「最安値の探索」32.9%ではなく「自分に似合うものの提案」51.2%で、提案と直感が食い違えば「自分の直感を優先した」が48.8%、「AIに従った」は13.4%にとどまる。客がAIに渡したのは決断ではなく「自分に向くか」の下調べである。だから会社が整えるのは値札ではなく、向かない条件のほうになる。

高い買い物でも、客はAIに決めさせません。任せているのは、あなたの会社を候補に入れるかどうかの下調べのほうです。
11月5日、楽天インサイトが「生活者のAI活用購買における調査」を公表しました。AIを使って買った経験のある1,003人に聞くと、AIに期待することの1位は「最安値の探索」32.9%ではなく、「自分に似合うものの提案」51.2%でした。
値段を調べさせているのではありません。自分に向いているかどうかを、下調べさせているのです。
最初に結論:価格表の隣に「向かない条件」を1行置く
この記事で言いたいことは1つです。AIを使う客に対して足すべきものは、価格でも特徴でもありません。受けない条件、向かない客を、言葉にして置くことです。
理由は単純です。下調べを代理する相手は、電話口のベテランとは違い、書かれていない条件を察してくれません。「その年式だとうちでは厳しいですよ」という一言は、紙にもページにも残っていなければ、存在しないものとして扱われます。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)の数値をもとに編集部が整理。3つの順番は編集部の提案
断る条件を書くと客が減る、と感じるかもしれません。実際には逆です。合わない客は早く離れ、合う客は「ここは分かっている」と感じます。どちらも、あなたの時間が戻ってきます。
まず見るべき判断表|直近の問い合わせから、次に見る場所が変わる
| 直近の問い合わせの状態 | 起きていること | 今日確かめること |
|---|---|---|
| 問い合わせは来るが、話すと条件が合わない | 向かない条件が客側に渡っていない | 断った理由が、どこかに文字で書いてあるか |
| 問い合わせ自体が減った | 下調べの段階で候補から外れている疑い | 自社の条件が、検索して読める場所にあるか |
| 価格を聞かれてから他社に流れる | 比較の土俵が値段だけになっている | 価格以外に、向き不向きの判断材料を置いているか |
| 受注後に「思っていたのと違った」が出る | 条件は社内にあるが、外に出ていない | その条件を、社長以外の誰が言えるか |
| 指名で問い合わせが来る | 下調べを通過できている状態 | 何が決め手だったかを、直近3件で聞けているか |
11月5日、AIで買った人は25.6%。期待の1位は最安値ではなかった
楽天インサイト(楽天グループ)は2026年7月24日から28日にかけて、全国の20〜69歳の男女5,000人に予備調査を行いました。そのうち、AIを使って商品やサービスを検討・購入した経験のある1,003人に本調査を行っています。結果を11月5日に公表しました。
これは制度の決定でも、行政の発表でもありません。民間の調査会社が、自社のアンケートパネルの回答者に聞いた集計結果です。この前提は最後まで外しません。
直近1年にAIを活用して購買した人は25.6%、未利用は74.4%でした。報じ方としては、まだ4人に1人という読み方で収まりやすい数字です。ただし、経験者に何を期待しているかを聞くと、順番が逆になります。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)。本調査1,003人・複数回答。18.3ポイントの差は編集部の計算
「最安値の探索」は5項目のうち4番目です。1位との差は18.3ポイントあります。AIは値段を叩くために使われているわけではない、ということです。
そもそも、この25.6%は何人の何を数えた数字か
数字を自社に当てはめる前に、母数を分けておきます。ここを混ぜると、読み違えます。
25.6%は、予備調査の5,000人のなかの割合です。一方で「期待の1位は51.2%」「直感を優先したのは48.8%」といった数字は、本調査の1,003人のなかの割合です。前者は世の中全体に近い数字、後者はすでに使っている人のなかの数字になります。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)。5,000人×25.6%=約1,280人などの人数換算は編集部の計算
本調査の1,003人は、予備調査の5,000人のうちAI活用の経験がある人から抽出されています。ただし5,000人に25.6%を当てはめると約1,280人になり、分析対象の1,003人とは差があります。この差について発表元の説明はありません。なお25.6%は「直近1年」の数字で、本調査の抽出条件は「経験のある」人です。期間の取り方が同じではないため、差をそのまま脱落とは読めません。本稿は、発表元が各設問に示した母数をそのまま使います。
つまり、「世の中の25.6%」と「使っている人の51.2%」は、足したり並べたりできない数字だということです。
客がAIに求めた役割は「辞書」だった
では、使っている人はAIを何だと思っているのか。ここが、この調査でいちばん効く部分です。
AIに求める役割の1位は「検索エンジン・辞書のような存在」53.4%でした。「相談相手・カウンセラー」は33.6%、「専門家・顧問・アドバイザー」は29.5%です。そして、AIの提案と自分の直感が食い違ったときに「自分の直感を優先した」と答えた人は48.8%で、「AIに従った」13.4%の3倍を超えます。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)。本調査1,003人。合計91.9%と残り8.1%は編集部の計算
ここでいう「辞書」とは、答えを決めてくれる相手ではなく、知らないことを埋めてくれる相手のことです。実際、AIを使う利点の1位も「知識の補完」59.8%でした。
AIを使って失敗した経験がある人も20.7%います。辞書は便利ですが、鵜呑みにはされていません。
決めるのは、まだ客本人です。
本質:外に出されたのは価格比較ではなく「自分に向くか」の下調べ
買い物を5つの工程に分けると、見えてくるものがあります。気づく、下調べ、候補を絞る、決める、買う。この5つのうち、AIが入ったのは真ん中の2つです。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)の数値をもとに編集部が作成。工程の分け方と線引きは編集部の解釈
本質は「AIが客の決断を奪う」ことではなく、客が「自分に向いているか」の下調べを外に出し始めたことです。報道が置いている「活用はまだ25.6%」「直感が優先される」という論点の裏で動いているのは、売り手側の工程のどこが外注されたか、という話のほうです。
この区別は、打ち手を正反対にします。決断が奪われたのなら、会社がやることはAIに取り上げてもらうための働きかけになります。下調べが外注されたのなら、やることは違います。客が自分で向き不向きを判定できる材料を、読める場所に置くことです。
| 同じ数字の読み方 | 何が起きたと読むか | 会社がやること |
|---|---|---|
| 利用率で読む | AIを使うのはまだ4人に1人。直感が優先されている | 広がるまで様子を見る |
| 決断が奪われたと読む | AIが客の代わりに選び始めている | AIに取り上げてもらう働きかけをする |
| 本稿の読み | 外に出たのは「自分に向くか」の下調べ | 向かない条件を、客が読める場所に置く |
判断軸でいえば、これは「仕組みになるか」の問題です。社長やベテランの頭のなかにある「この客はうちに向かない」という判定は、長いあいだ属人のままでも回ってきました。電話や商談まで来てくれたからです。下調べが外に出た以上、その判定は文字になっていないと使われません。
成長に効くかで見ても、効き方が変わります。合わない客を早く外すほど、合う客に使える時間が増えます。問い合わせ件数は減る可能性がありますが、減るのは最初から受けられなかった分です。
高額サービスでも6.3%。相談型の商いも下調べの外にはいない
何を買ったのかも公表されています。AIを活用して最も購入した商品・サービスの内訳は、日用品・家電(機能品)が10.0%、ファッション・趣味(嗜好品)が6.8%、旅行・金融などの高額サービス(高額品)が6.3%でした(予備調査5,000人・単一回答)。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)。予備調査5,000人・単一回答。合計23.1%と差2.5ポイントは編集部の計算
ここで注意がいります。これは「いちばん多く買ったもの」を1つ選んでもらった内訳で、カテゴリーごとの利用率ではありません。日用品は誰でも何度も買うので、最も買ったものとして選ばれやすくなります。買う回数の差が、そのまま順番に出ている可能性があります。つまりこの順番は「高額品ではAIが使われない」ことの証拠にはなりません。
買う回数が結果を動かす構図は、ヒット商品の数え方でも起きていました(ヒット商品30は個数で語られた)。
読むべきは順番ではなく、高額サービスの6.3%のほうだと考えています。年に数回しかない買い物でも、AIは入口に入っているということです。そして下調べは、商談より前に終わります。相談型・高単価の商いほど、AIに決められる心配より、AIの下調べで候補から外れる心配のほうが先に来ます。
選ぶ工程が会社に来る前に終わっている構造は、別の生活者調査でも出ています(比較検討の55.6%がオンライン)。
20代と60代では、任せている工程が違う
年代で見ると、AIに任せている範囲が違います。
20代は「自分の直感を優先した」53.9%、「選ぶ楽しさが減った」41.6%、「失敗経験がある」25.5%、そしてAIによる推奨が世の中を画一的にする懸念36.3%が、いずれも年代別で最も高くなっています。60代は「知識の補完」72.7%が突出し、検索エンジンとしての利用も63.6%にのぼります。
楽天インサイト「生活者のAI活用購買における調査」(2026年11月5日発表)。本調査1,003人の年代別内訳。読み分けは編集部の解釈
若い層は、選ぶ楽しさを自分に残したがっています。だから絞り込みまでしか任せません。年長の層は、知らないことの穴埋めに使っています。向いている方向は違いますが、結論は同じです。どちらも、決めるのは本人です。
つまり客層が違っても、会社がやることは変わりません。候補に残るための材料を、下調べの段階で渡しておくことです。
なお年代別は1,003人の内訳で、各年代の回答者数は公表されていません。本稿は傾向として扱います。
あなたの事業に転用すると:中古車販売・整備工場と学習塾・スクール
あなたの会社で同じ構造があるとすれば、それは「この客にはうちは向きません」という判定が、社長とベテランの頭のなかにしかないことです。
その判定は、電話や来店まで来た客には伝わります。下調べの段階で離れた客には、一度も伝わりません。
業種への置き換えと各3項目は編集部の提案であり、調査の集計値ではない
中古車販売店や整備工場なら、扱わない車種と年式・走行距離の線、設備がなくて受けられない整備の種類、部品待ちで納期が読めない作業。この3つを、価格表と同じページに書きます。安いか高いかの前に、受けられるかどうかで候補が決まるからです。
学習塾やスクールなら、伸びやすい学年と学力帯、合わない目的、受け入れられる曜日とコマ数の上限。「短期で点数だけ上げたい方には向きません」と書くと、合わない相談が減ります。残るのは、合う相談です。
どちらも中身は違いますが、やっていることは同じです。断ってきた理由を、客が自分で読める場所に移しているだけです。
自社サイトのどのページが下調べで素通りされやすいかは、別の記事で扱っています(GoogleがAI検索に公式枠を試験)。置き場所を決めるときに合わせて見てください。
明日の一手:「違った」案件3件から、断る条件を1行にする
いきなり全商品の条件を書き出す必要はありません。3件で足ります。
手順・所要時間は編集部の見立てであり、調査の集計値ではない
直近半年で、受けたあとに「思っていたのと違った」となった案件を3件書き出します。次に、その3件に共通する条件を1行にします。このとき、客が自分で確かめられる言葉を使ってください。「相性」や「温度感」では確かめられません。車種、年式、学年、納期、対応エリア。そういう言葉です。
最後に、その1行を価格や料金を書いているページと同じ場所に入れます。別のページに置くと、下調べでは読まれません。
書けない場合は、断る条件がまだ社長の頭のなかにしかない状態です。
NEXT ACTION / 次にやること
明日やること|「違った」案件3件から、断る条件を1行にする
直近半年で「思っていたのと違った」となった案件を3件書き出し、共通する条件を客が確かめられる言葉で1行にする。その1行を、価格や料金と同じページに入れる。所要10分。
5問で確認する 向かない条件が客側に渡っているか
2つの軸で見ると、自社の位置が分かります。向かない条件が言葉で決まっているか。そして、それが客の下調べで読める場所にあるか。
4象限の整理は編集部の解釈であり、調査が集計しているのは客側の利用実態まで
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5問で確認|向かない条件が客側に渡っているか
直近半年の問い合わせと受注を思い浮かべて答えてください。点数が低いほど、向き不向きの判定が社内に閉じている状態です。回答はこの端末の中だけで処理され、送信・保存されません。
※一般的な検討項目を整理するための編集部独自の目安です。成果や適法性を判定・保証するものではありません。
出典・調査の対象範囲
- 楽天グループ「『楽天インサイト』、『生活者のAI活用購買における調査』結果を発表」(2026年11月5日発表)リリースを見る/楽天インサイトのレポートを見る/PR TIMESのリリースを見る(いずれも2026年11月8日確認)
- 調査概要(同調査より):実施主体は楽天インサイト株式会社。2026年7月24日〜7月28日に、全国の20〜69歳の男女5,000人へ予備調査を実施。そのうちAIを活用して商品・サービスを検討・購入した経験のある男女1,003人に本調査を実施(回収サンプルサイズ5,000、分析対象1,003)。これは民間調査会社による調査結果の公表であり、制度の決定でも行政の発表でもありません。
- 本稿が用いた数値(すべて同調査):予備調査5,000人ベースで、直近1年のAI活用購買あり25.6%・未利用74.4%/AIを活用して最も購入した商品・サービスの内訳(単一回答)は日用品・家電(機能品)10.0%・ファッション・趣味(嗜好品)6.8%・旅行・金融・高額サービス(高額品)6.3%/本調査1,003人ベースで、AIに期待する効果は自分に似合うものの提案51.2%・時短・効率化40.4%・失敗の回避34.0%・最安値の探索32.9%・新たな発見31.3%/AI活用の利点は知識の補完59.8%・新しい選択肢との出会い48.1%・失敗の不安解消37.6%・経済的合理性32.0%/提案と直感が食い違ったときは自分の直感を優先した48.8%・両者の中間を探した29.7%・AIに従った13.4%/懸念は選ぶ楽しさが減った34.5%・推奨が世の中を画一的にする懸念32.2%・失敗経験がある20.7%/AIに求める役割は検索エンジン・辞書のような存在53.4%・相談相手・カウンセラー33.6%・専門家・顧問・アドバイザー29.5%/年代別は20代が「自分の直感を優先した」53.9%・「選ぶ楽しさが減った」41.6%・「AIによる推奨が世の中を画一的にする懸念がある」36.3%・「失敗経験がある」25.5%(発表元は「すべてにおいて全年代で最も高い」と記載)、60代が「知識の補完」72.7%・検索エンジンとしての利用63.6%
- 母数の違いについて:25.6%は予備調査5,000人のなかの割合で、期待・利点・意思決定・懸念・役割の数値はすべて本調査1,003人のなかの割合です。発表元は「全国の20〜69歳の男女5,000人を対象にした予備調査と、そのうちAIを活用して商品・サービスを検討・購入した経験のある男女1,003人を対象に本調査を行い」と記しており、回収サンプルサイズは5,000(分析対象1,003)と表記されています。ただし5,000人の25.6%は約1,280人で、分析対象1,003人との差について発表元の説明はありません。本稿は発表元が各設問に示した母数をそのまま用いました
- 設問の射程について:日用品・家電10.0%などの数値は「AIを活用して最も購入した商品・サービスの内訳」であり、カテゴリーごとの利用率ではありません。1人が1つを選ぶ形式のため、買う回数が多い商品ほど上位に出やすくなります。本稿はこの順番を単価の影響とは読んでいません。また25.6%は「直近1年」の活用率で、本調査の抽出条件は「AIを活用して商品・サービスを検討・購入した経験のある」人です。期間の定義が同じではないため、約1,280人と1,003人の差をそのまま脱落とは読めません。
- 公表されていないこと:年代別の数値は本調査1,003人の内訳として示されていますが、各年代の回答者数は公表されていません。本稿は年代別を傾向として扱い、人数には換算していません。また業種別・世帯年収別の集計、利用したAIサービス名、購買プロセスのどの工程で使ったかの集計も公表されていないため、本稿の「工程のどこにAIが入ったか」は集計値ではなく解釈です
- 編集部が行った計算:5,000人×25.6%=約1,280人、5,000人×74.4%=約3,720人/期待の1位と最安値の探索の差は51.2−32.9=18.3ポイント/最も購入した商品・サービスの3区分の合計は10.0+6.8+6.3=23.1%で、AI活用購買あり25.6%との差は2.5ポイント(この差について発表元の説明はありません)/意思決定の3つの合計は48.8+29.7+13.4=91.9%で、残り8.1%の内訳は公表されていません
- 編集部の解釈として書いたもの:「外に出されたのは価格比較ではなく、自分に向くかの下調べである」という本稿の中心の読み、買い物を5工程に分けてAIが入った範囲を示した整理(図5)、最も購入した商品・サービスの内訳から「高額サービスでも入口にAIが入っている」と読んだこと、および日用品が上位に来るのは買う回数の差である可能性を指摘したこと(図6)、20代と60代の読み分け(図7)、業種への置き換えと各3項目(図8)、明日の一手の3手順と所要10分の見立て(図9)、2軸4象限の整理(図10)、価格表の隣に向かない条件を置くという打ち手(図1)。いずれも同調査の集計値ではありません
- 比較に用いた同じ調査の解説記事(2026年11月8日確認):AI Watch「AI活用の買い物調査、期待するのは自分に似合うものの提案」記事を見る/DXマガジン「【楽天インサイト最新調査】20代の約4割が『選ぶ楽しさが減った』と回答!」記事を見る/MarkeZine「直近1年のAI活用購買は25.6%、期待は『自分に似合うものの提案』/楽天インサイト調査」記事を見る(MarkeZineは確認時点で本文を取得できなかったため、見出しとリード相当の記述のみを比較対象としました)。3本が共通して押さえていたのは、活用率25.6%・期待の1位51.2%・直感優先48.8%とAIに従った13.4%・20代の懸念でした。助言まで踏み込んでいたのはDXマガジンの「検索体験の改善」「パーソナライズの説明」までで、3本とも、売り手側のどの工程が外注されたのかという論点には触れていません
- 図1〜図10は、上記の出典の数値をもとに編集部が作成しました。各図の下に、使った出典と編集部の計算・解釈の範囲を記しています



